前回に引き続き、オリンピック開催後の跡地の利用についてです。

オリンピック終了後の整備で環境に影響は？

大会開催に向けた施設の建設時はもちろん、開催中は飲食物やその容器包装、運営時/撤収時のごみなど、多くの廃棄物が排出されます。そして、後利用のための整備時にも当然、廃棄物は排出されてしまいます。オリンピックの影響は環境・社会・経済に、そして世界に広く及ぶことから、持続可能性に配慮した大会の準備・運営が求められます。

東京オリンピックは、「Be better, together ／より良い未来へ、ともに進もう。」をコンセプトとし、持続可能な社会の実現に向け、課題解決のモデルを国内外に示していきます。Zero Wasting（資源を一切ムダにしない）を大目標と定め、サプライチェーン全体で資源をムダなく活用し、資源採取による森林破壊・土地の荒廃等と、廃棄による環境負荷をゼロをにすることを目指しています。

建設工事について注目すると、下記のような目標、取り組みが設定されています。

２）建設廃棄物等の再使用・再利用
選手村の整備については、全国の自治体から借用した国産木材を用いて建築し、大会後には解体した木材を返却、各地でレガシーとして活用するプロジェクトが立ち上げられました。これにより、環境負荷を低減し、持続可能性の実現が目指されました。ほかの競技場でも、国産木材を活用し、持続可能性に配慮した会場整備が行われています。

３）建設廃棄物等の発生抑制
競技場等の建設工事に伴い、発生する建設発生土・建設廃棄物については、積極的にリサイクルを行うとともに、リサイクルが困難なものについては適切な処理が行われてきました。東京都が整備する恒久会場においては、建設廃棄物については、分別の徹底や再資源化の促進等を勧め、再資源化、縮減率99％以上の達成を目指すとともに、建設発生土についても現場内利用や工事間利用の促進等に取り組むことにより、有効利用率99％以上の達成が目指されました。

建設時より、3Rへの配慮や廃棄物の発生抑制などを目指し、実行されてきました。大会開催後に撤去する仮設施設は、撤去時の廃棄物排出量の削減を念頭に可能な限りレンタル・リースによる調達が進められています。

施設の後利用に向けた整備において、建設廃棄物等が発生することは避けられないことでしょう。廃棄物が極力発生しない取組に加え、資材等のリサイクルが図られるような取組が計画されており、会場建設でも実際に図られていたことから、廃棄物の排出が少なく、環境負荷が低減された後利用の整備工事が見込まれます。

新型コロナ感染拡大という未曾有の事態の中での、オリンピック開催となりますが、開催中そして開催後も環境に配慮した、運営・整備が期待されます。

参考サイト：東京2020オリンピック競技大会公式ウェブサイト